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明らかに葛藤状態である。激しい自己主張の昂りがあるのだが、
それを発散できず、イライラしてしまっている。
八つ当たりや癇癪を起こしたいのだが、
感情を表面に出すことができず、かえって内面に押し殺してしまう
傾向が強く、その抑圧したエネルギーが体を蝕むことがある。
主人への強い責任感と思いやり、仕事をきちんと遂行する能力、
そして命令されたことは「ノー」と言わない従順さが
“ボディーガード”としての役割を十二分に果たすことを示している。
しかし一方では、自分はまったく楽しまない奉仕精神の持ち主である。
こんな忍従の精神ではやはり自己表現は難しい。
明るく楽しく生きるには人間の本能(五感)を改めて取り戻すことである。
人間がこの世に誕生した直後の姿は、五感のかたまりであったはず
なのに、それが成長するに従い、社会性を身につけることで抑え
られてゆく。これが人間の自然な発達であることはいうまでもない。
しかし、あまりに本能を律しすぎると、人はとんでもない状態に
なってしまう。これが現代人の大きな落とし穴である。
完成を磨くことは現代人にとってとても大切なことで、
この訓練が創造性や直感力を養うことにつながる
エネルギッシュに活動しているタイプである。しかし相手に盲従を強いるか、または周囲が追従することを
仕込むかの、“看護婦長タイプ”でもある。
管理者として有能で、社会秩序を守り、仕事もバリバリこなし、周りへの思いやりも強く、遊び心も十分にある。
そのため周囲からの信望も厚く、「俺についてこいっ!」の精神でリーダーシップを発揮する。
頼りがいのある人である。
しかし、自分の信念は簡単にまげないので、“長”としての役目を果たすが、周りに迎合せず、嫌われることも多い。
しかし、一方的に物事を押し通すというよりも、一応相手の言い分は聞きながらも自分の意志を通す。
管理能力は十分で上司としては有能であると思われる。
次スレで興味深いデータをはってくださった方いたので転載しときます
日本では高齢卵子の問題ばかり言われますが、高齢精子の現実も知っておかねばなりませんね
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[高齢父親原因による子供の奇形リスク]
1. 自閉症の子供を作る可能性(ワシントンポスト、BBC)
http://www.washingtonpost.com/wp-dyn/content/article/2006/09/04/AR2
http://news.bbc.co.uk/2/hi/health/5313874.stm
2. ダウン症を作る可能性(=嫁が若くても)(アメリカ&デンマーク共同研究)
http://www.ivf.net/ivf/index.php?page=out&id=1559
3. シゾイド脳症の子供を作る可能性(BBC放送、スウェーデンと英国の大学共同研究)
http://news.bbc.co.uk/2/hi/health/3760844.stm
http://www.newscientist.com/channel/health/mental-health/dn6556-fathers-age-linked-to-schizophrenia-risk.html
日本でのデータで証明(子供が低体重での出産となりシゾイドになる危険性)
http://www.schizophrenia.com/sznews/archives/002037.html
4. 嫁を流産させる原因になる可能性
http://ifr69.vjf.inserm.fr/~web292/fer/Remyhtml/MaleAgeAbortion.html
5. 高血圧など嫁のお産を危険にする可能性(ニューヨーク大)
http://www.newscientist.com/article/mg17623713.200-older-father-risk.html
6. 小人症(achondroplasia)の可能性
以下 http://www.smh.com.au/news/science/fertility-clock-may-affect-men/2007/03/21/1174153159462.html
7. 関節部の細胞異常(Marfan 症候群)の可能性
8. 頭蓋骨や顔の奇形(Apert症候群)
9. sporadic single-gene の奇形
10. 男性不妊症(精子の数や運動率が低く性交回数も少ない為、嫁を妊娠させにくいため)
970 :1 :2009/09/22(火) 15:31:24
引き続き、次スレレスより転載
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■加齢による精子のDNA損傷
医療関係者が接するのはもっぱら出産する女性側であるために、女性側への啓蒙が主として行われがちであるが、
男性の精子も高齢になると劣化することが、近年の研究により報告されている。
中高年男性であっても精子はたえず再生産されるから射精は可能だといっても、再生産される毛髪の質が年齢と共に劣化するのと同様
中年になるとホルモン系の老化が始まり、男性が良質な精子を作り出す能力が衰えていく。
その結果として、男性の精子の質も劣化し、女性を妊娠させる可能性も低下する。
欧州での報告によると、被験者2,100人を対象とした研究で、45歳を超える男性の精子DNAの損傷は、
それ以下の年齢グループに比較して有意に高く、30歳未満の男性との比較では2倍であった
(2005年コペンハーゲンで開かれた欧州ヒト生殖学会議(ESHRE)での報告より)
971 :1 :2009/09/22(火) 15:34:48
■新生児の小人症(軟骨形成不全症)の発症率の増加
米国の研究においては精子のDNAの損傷と染色体異常は男性の年齢と共に増加し、
遺伝子の突然変異による小人症(軟骨形成不全症)の発症率は
30歳~40歳までの男性を比較すると男性が1年歳をとるごとにほぼ2%ずつ増加することが報告されている
(2006年米国国立ローレンス・リヴァモア研究所の研究発表 )
■新生児の自閉症の発症率の増加
米国の研究によると、父親が40歳以上の時に生まれた新生児は自閉症や関連の症例が30歳未満の父親の場合の約6倍で、30~39歳の父親と比較すると1.5倍以上とされている。
一方、母親については、年齢が高いと若干の影響を及ぼす可能性は排除できないものの、子どもの自閉症に発症に与える有意な影響は認められなかったとされている
(米国医学専門誌「Archives of General Psychiatry」(アーカイブズ・オブ・ゼネラル・サイカイアトリ)2006年9月号)
■母体の流産の確率の増加
妊娠の男性パートナーが35歳以上の女性は、25歳未満の若い男性パートナの女性と比べて流産のリスクが、およそ3倍になる。
父親が25歳未満の場合の自然流産率は、父親が25~29歳の場合と比べて、約4割少なくなり、
父親が40歳以上の場合は、父親が25~29歳の場合と比べて、1.6倍となる。
(米国産婦人科学会が発行する Obstetrics & Gynecology 誌8月号)
3メガ損保の攻防と日生、住生の戦略
全図解!業界別再編戦国マップ【保険】
世界的金融危機はまだ終息したわけではなく、とくに生保各社は株安などが響き経営体力を消耗している。
ジャーナリスト 鎌田正文=文 ライヴ・アート=図版作成
経営破綻したリーマン・ブラザーズとは対照的に、瀬戸際で踏みとどまっている世界保険大手の米AIG。巨額の公的資金投入を受けながら、幹部社員へ高額のボーナスを支払うなど何かと話題を提供しているが、そのルーツは意外にも中国。AIG傘下の損保会社、AIUの前身が1919年に上海で事業を開始したのがグループの始まりだ。
日本への進出は46年と早く、4年後の50年には東京都心におよそ1200坪の土地を購入、自社ビルを完成させたのは74年のこと。行政当局の権限が強く、いわゆる護送船団方式がまかり通っていた時代から、行政や日本企業の顔を立てながら実を取るというしたたかさで、国内でも有数の地位を確保してきた。
持ち株会社のAIGの設立は意外に遅く、1967年のこと。以来、生命保険や損害保険はもとより、今回の世界金融危機の要因のひとつとなった金融取引に対する保険商品など、新しい金融商品の開発や販売、さらにはプライベートバンクまで持つ総合金融として、つい最近までは、世界のリーダー役を果たしていた。
そのAIGが実質的に国家管理に入り、日本で展開している生保会社などを売却するというのだから、日本の業界に影響が及ばないはずがない。買収先によっては、業界勢力図が一変する可能性も高い。アリコジャパン、AIGエジソン生命、AIGスター生命の3社を合計すると、保険料収入で住友生命に次ぐ5位の規模(かんぽ生命除く)だ。
ただし、AIG傘下の生保や損保の買収に踏み出せる国内企業は限られる。世界的金融危機はまだ終息したわけではなく、とくに生保各社は株安などが響き経営体力を消耗している。08年10月に経営破綻した大和生命の二の舞いにならないよう資本増強に走るなど、自分の身を守るのが精一杯。大和生命の買収に動いたのも結局は、外資のプルデンシャルだった。
実現性が高いとすれば、国内勢同士による合従連衡。すでに損保業界では、三井住友海上グループHD、あいおい損害保険、ニッセイ同和損害保険の3社が10年4月の経営統合で合意。損害保険ジャパンと日本興亜損害保険も同時期の統合を予定しており。これに東京海上HDを加えて、3グループとなり、3メガ損保に集約される。
損保業界トップの座を失う東京海上HD、損保事業を事実上切り離し身軽になる日本生命や住友生命の動向に注目が集まる。
問題の本質 [編集]
生損保で多少異なるものの、いずれも問題の本質として保険会社を筆頭とした保険業界の「利益至上主義」がある。
従来から保険会社の新契約偏重で既存契約を軽視する傾向、そして保険販売員や代理店への過大なノルマや新契約重視の募集手数料体系および待遇などの販売態勢について、契約者を顧みず金銭を稼ぐことに注視した利益先行型の不適切な姿勢であるとして問題指摘がなされてきた。
しかし、このような利益先行の姿勢が正される事はなく、保険販売員や代理店の一部が保険会社と同様の利益先行姿勢に走るようにまでなり、ついにはそれが保険の入口たる販売の面だけでなく、出口にあたる支払いの面にまで至り、保険が保険として機能しないという異常な状態を作り上げてしまった。ある意味で保険業界の腐敗が極まった姿と言える。
請求勧奨漏れ [編集]
たとえば、入院給付金の請求があった場合に通院給付金が請求できる可能性があるのに保険契約者に案内しないといった事例が典型的である。不払い事例の件数のうち、この請求勧奨漏れの件数が大多数を占める。 旧来は、保険金請求があった場合に、ほかの請求ができる可能性まで調査するということを保険会社が行わず、またそれが社会的に、あるいは金融行政的に許容されていた(あるいは放置されていた)。最近になって、社会情勢および金融行政の変化により、この請求勧奨をしないということが問題視されるようになったものである。
契約の不備を理由にする支払い拒否 [編集]
これらの不払い問題が広がりを見せるにつれ、保険会社の販売員や保険代理店が新規契約の獲得に走り、本来受け入れるべきではないリスクを孕んだ契約を安易に結んできた事、獲得契約数を1つでも多くするために違法に契約を締結してきた事などが問題となり、支払いの段階だけの問題ではなく、保険販売員や保険代理店のモラル低下による契約段階の不適正もクローズアップされてきた。
これは、契約段階で営業職員や代理店が不実記載や告知義務違反などを教唆し、保険会社としての事実の確認を疎かにして掛け金を受けとっておきながら、保険金請求の段階で契約の不備を指摘して無効を主張する、といったケースが該当するものであり、実際、三井住友海上火災保険の行政処分の理由として「代理店が被保険者本人からの告知を受けずに契約を行う等会社側に法令違反等があるにもかかわらず、告知義務違反が適用された事例」が挙げられている(金融庁による報道発表)。
厳密には支払いの段階での不適正ではないが、その原因は販売時の保険会社側もしくは販売員・代理店の法令違反であり、どちらの場合においても保険としての機能を果たさず、保険金が正しく支払われない結果となっている。
補足 [編集]
保険会社が正当な理由を挙げて支払いを拒否する事は直ちに問題とはならない。しかし、今次は正当な理由を挙げなかったり、些細な理由をもって支払いを拒否したり、契約者が特約の存在に思い至らない事につけこんで支払いを免れる事が問題となった。また、契約の不備を理由にする支払い拒否では、新規契約獲得に傾注して契約の不備を見逃して本来は排除すべきリスクを受け入れてしまい、後からこれを排除する行為が支払い拒否の形で現れる事が問題となる。
不適切な不払い [編集]
「不適切な不払い」事案は、正当な理由に基づかずに保険会社が支払いを拒否していたものであり、明治安田生命保険や三井住友海上火災保険、損害保険ジャパンの行政処分はこれを理由としている。
不適切な不払いには、次のような例がある。
- 告知事項とは因果関係のない保険事故にもかかわらず、告知義務違反を理由に支払いを拒否
- 医師からの確定診断がない(したがって被保険者に病気の認識がない)病気を告知していなかったとして、支払いを拒否
- 医師に確認することなく、保険責任開始以前に発病したものとして保険会社の免責を適用
- 告知義務違反による契約解除が可能な期間を過ぎているにもかかわらず、保険会社が契約を解除
支払い漏れ [編集]
主契約に基づく保険金請求があったときに特約部分については請求がないため支払いを行わない、といった事象が典型例として挙げられ、損害保険会社26社に対し発出された行政処分はこれに該当する。 すなわち、保険会社側は「請求があったものだけ支払えばよい」と考えていたのに対し、金融庁は「請求が類推される保険金については請求がなくとも支払うべき」と判断したこととなり、金融庁の要求水準に保険会社が達していなかった事案であると言える
事件の誘因 [編集]
- 生命保険会社
バブル景気崩壊以後の低金利により、生命保険会社は1992年以降、多額の逆ざやを抱えることとなった。すなわち、生命保険会社の主要な3利源である「費差」「死差」「利差」のうち、利差がマイナスとなったのである。さらに、保有契約の減少に伴い費差益も悪化が続いたため、残る「死差」の確保が生命保険会社の大きな課題となった。
この結果、死差益を増やす手段として、支出である保険金を正当な事由であっても払い渋るという、保険の存在意義を自ら失わしめるような行為に出ることとなった。
- 損害保険会社
1998年の保険料の自由化以降、損害保険会社の競争は激化していった。特に自動車保険においては、各社が特約という形での独自の保障を競い合った結果、支払い体制の整備が追いつかない状況になってしまった。こうして、臨時費用保険金をはじめとした付随的な保険金の支払い漏れが続々と生じることとなった。
これに加え、事態をさらに悪化させたのが第三分野保険の解禁である。
2001年、それまで外資系生保だけが販売することができた単品の医療保険を国内の生損保が発売することが可能となった。これを受け、既存の損害保険領域の競争激化により新たな収益源を求めていた損保各社は、いっせいに医療保険の販売を開始した。しかし、医療保険の査定に慣れていなかった損保各社は、ここでも支払い体制の不備を露呈することとなった。
- 保険代理店・保険募集人
保険商品の募集人が新契約を取り付けることばかりに注力するあまり、顧客に対して適切な商品説明・リスク管理を行わず、特約などによる保障内容などを十分に理解しないまま顧客が契約するという事例や、契約段階において顧客に対し不実記載や告知義務違反などを教唆し不当に契約させてしまう、また、保険事故の発生後に契約時には想定していなかったリスクが発生するという事例が一般的に存在した。
その結果、契約者は特約等に基づく他の請求可能な保険金の存在に気づかない、あるいは募集人に従って契約したにもかかわらず、保険事故発生後の請求段階で保険金の支払いを拒否されるなど、契約者にとって不当に保険金を手にできない状況を作り出す原因となった。
24日保険株が安い、持ち合い解消売りも [銘柄情報]
2010/9/24(金) 10:44
MS&ADインシュアランスグループホールディングス <8725> やソニーフィナンシャルホールディングス <8729> 、第一生命保険 <8750> 、東京海上ホールディングス <8766> 、T&Dホールディングス <8795> など保険株が安く、前場中ごろの段階におけるTOPIX業種別指数で「保険業」は下落率トップとなっている。
株式相場の下落や為替の円高傾向などを背景に資産内容の悪化に対する警戒感が再び意識されている。米欧など世界景気の先行き不透明感や円高などを背景に日経平均株価はこの日で3営業日続落の動きで再び9500円台を割り込んできた。外為市場では1ドル=84円台半ばと15日以来の円高水準となっており、これが外国債券や外国株式など海外運用資産の目減りにつながるとして嫌気する向きもあるようだ。また、「構造要因として持ち合い解消に伴う売り圧力が根強い」(市場筋)という指摘も聞かれている。(H.K)
http://market.radionikkei.jp/market/meigara/entry-190517.html
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